間接目的語について

誰に対して書いているのか?

契約書の書き方で誰に対して書いているのか、
相手、対象や容体、これをはっきりさせることはとても大事なことで、
これは間接目的語といわれています。

相手が関係している条項は、必ず記載が必要です。
契約は二者間で行うことが多く二人の間で当事者になる人がいるわけですので、
契約書には、相手の当事者が相手になる条項があるはずです。

そして必ずしも相手のみならず第三者が相手になるケースもあります。
こうして相手が関係している部分は必ず間接目的語を入れなければいけないのです。

間接目的語は契約書内では守護と同じで甲乙などの略語を使うこともありますし、
きちんと会社名を正式名称で使ってあらわすこともあります。

契約、条項によりますが、立場で表すこともあって、当事者とか、一方の当事者とか、
相手方、借主、開示者といったような立場で記載することもあります。

表現方法は甲に、乙にといったように間接目的語に助詞である「に」をつけて表現します。
しかし助詞の「に」というのは思った以上にとても幅広い意味があるので、
条項により、誤解されることもあるので注意が必要です。

だからこそもっとわかりやすくするために、誤解を招かないような表現をするのであれば、
甲にではなくて、甲に対しといった表現をすれば安心です。間接目的語に助詞として
「に対して」をつけるのです。

甲乙って誰なのか?

甲乙を使用する際には甲乙がそれぞれ誰なのか、それを混乱しないようにする必要があります。
この甲乙という表現、これは普段の生活の中ではほとんど使わない言葉です。

普段から良く使っている言葉で契約書を書くのならいいのですが
普段から使っていない言葉で契約書を作成するとなると混同したり、
作っている本人もわけがわからなくなってしまうこともあるのです。

どちらがどちらに対してなのか、それを混乱せずに作る必要がありますので、
最終的にこの表現で正しいのかどうかということについては確かめておく必要があるでしょう。

特に契約書の中で出てくる契約該当者が3人以上になってしまう場合は、
間接目的語の混乱が生じる可能性がありますので、使い方には十分に注意しましょう。

契約書に書かれている内容は誰に対して言っていることなのか、
そして誰が相手になるのかということを明確にしなければいけません。

ポイントとしては間接目的語を省略したり、付け忘れたりしないためにも、
主語を書いた直後に入れれば忘れないですし省略することもありません。