主語について

主語

契約書の書き方として大事なことはそれぞれの契約条件によっても違いがあります。
なので、どれが正解、どれが違っているということは正確には答えられないものです。
契約における具体的な内容は今回は省かせていただきます。

ここでお話するのは、すべてに共通している“主語”について。
契約書に限定したことではないのですが、法律が関係する文書というのは、ある意味独特な雰囲気を持っています。
日々使用している日本語とは違った書き方が求められていることもあります。
正確に契約文書を書こうと思えば、最低限専門知識は身につけておいたほうがいいと思います。
まず契約条項で必要なこととして主語があります。
主語が記載されていない契約条件というのは存在しません。

主語は契約書を見ているかたはお気づきかと思われます。
正式名称だけで表現する以外に、甲乙で略語を使って表現することもあります。
契約、条項によりそれぞれの立場を表す言葉を使うこともあり、当事者とか、一方の当事者、相手方、借主、開示者などその契約書によっても主語となる言葉は違います。

本契約と個別契約

そして絶対に人間であるとも限らないのです。
契約そのものが主語として出てくることもあって、本契約とか個別契約とか所有権などという言葉が主語になることもあります。
こうした人間ではないものが主語になっている場合は主語そのものの権利はないです。
だからこれらが主語になっている場合は権利、義務を表現するという動詞は出てこないと考えていいでしょう。
本契約が主語なのに「できるものとする」というのはおかしいですよね。
本契約に何か権利が生まれているので動詞はこの場合は使わないのです。

普通は甲乙は、といったようにまずは主語がきて、助詞が入って、条件が提示される場合は甲が・・・場合とか、乙が・・・の時にはなどといったように使用することが多いでしょう。
略式で書く場合に甲乙の区別が誰なのか途中でわからなくなるようなことがないように気をつける必要もあります。
日常で使うことは甲乙はほとんどないのでなかなか使い方が難しいかもしれませんが、契約書作成では頻繁に使います。

契約書作成において主語を省くということは絶対にありえないことですので、必ず記載することが必要です。
誰がするのかという主語の部分が書いていなければその契約書の効力はないといっても過言ではないのです。
主語がなければ誰を対象にしている契約書なのかわからないのですから効力がないのも当然です。